新しい住まいを求めている方々のなかには、一戸建ての新築を検討されている方もいらっしゃると思います。ただ、新築にかかる費用が大きいことで頭を抱えてしまい、なかなか手を伸ばせないと悩んでいる方も多いのではないでしょうか。最近ではローコストで建てられる注文住宅が話題を集めていますが、間取りや内装まで初めから決まっているため、自分好みの家を求める人には不向きとされています。一方で、自分好みのこだわりのある家を作ることができる「セルフビルド」に注目が集まっています。
そこで今回は、自分で設計から建築まで行う「セルフビルド」について解説します。ぜひ最後までご覧ください。
1. セルフビルドとは
セルフビルドとは「自分の求める家を自分で建てる」という意味で、自分で家の設計から建築まで行うことをいいます。海外では、自分の家をセルフビルドで建てることも多くなっています。
日本でも、昔は自分たちの力で建てた家に住んでいましたが、近年は建築を専門とする職人や建築会社に依頼して家を建てるのが主流です。
2. セルフビルドの特徴
自分で好みの家を作ることができるセルフビルドですが「初心者でもできるのか?」「費用は抑えられるのか?」など、疑問となる点もいくつかあると思います。
そこで、セルフビルドの特徴を3つ紹介します。
2-1. 初心者でもできる
セルフビルドで住宅を建てることは、初心者でも可能です。工務店にセルフビルドについて相談をしてくるのは、20〜60代と幅広い年齢層の人たちです。そのなかには全く建築経験のない人も多く、女性が夫の手伝いのためにセルフビルドに参加していることもあります。
2-2. こだわりの家を建てられる
自分の好みに合わせた、こだわりの家に仕上げることができるというのが、セルフビルドの特徴であり魅力のひとつです。間取りの設計や資材の選定も自分で行うので、より自分らしい好みの家に仕上げることが可能となります。
2-3. 費用を抑えられる
建築会社など専門の業者に依頼する場合と比較すると、人件費が発生せず材料費のみで済むため、建築にかかる費用が安上がりとなります。木材などの資材に関しても、自分で確保する必要はあるものの、安くて質の良いものを自分で選び、揃えられます。木材を輸入ものにすることで、さらに費用を抑えることも可能です。
3. セルフビルドに取り組む時の注意事項
可能な限り費用を抑えつつ、自分好みのこだわりの家を作ることができるセルフビルドですが、取り組みにあたっては注意しなければならないこともあります。場合によっては法律に触れてしまうこともあるため、家を建てる前に必ず理解しておくべきことがいくつかあります。
ここでは、セルフビルドに取り組む前に理解しておくべき注意事項を紹介していきましょう。
3-1. 時間がかかる
セルフビルドを行うときに注意すべき点のひとつは、完成までに時間がかかるということです。セルフビルドは休日や平日の空いた時間を利用して行う必要があります。そのため、専門の業者に依頼する場合と比べると、どうしても完成までに時間がかかってしまいます。
長く時間をかけても良いという人には向いていますが、少しでも早く家を建てたいと考えている人には不向きであるといえます。
3-2. 専門の業者でないとできない部分がある
水回りや電気、ガス、電話線に関する工事を行うためには、それぞれ専門の資格を保有している必要があります。
そのため、すべてを自分で行うことができるわけではなく、専門業者に依頼しなければならない部分もあるということは理解しておく必要があります。
3-3. 住宅の大きさによっては、建築士へ設計や工事管理の依頼が必要となる
建築基準法により、住宅の大きさによっては建築士が設計や工事管理を行わなければいけないと定められています。設計や工事管理に関して建築士の介入が必要となるのは、100平米(約30坪)以上の住宅と規定されています。
施工すること自体は無資格の人でも可能ですが、設計や工事管理については建築士の資格を保有する人に依頼する必要があります。建築士に無料で依頼できるサービスもあるので、利用してみるのもよいでしょう。
3-4. セルフビルドで建てられる家には条件がある
上記の設計や工事管理以外に、セルフビルドで建てられる家の条件は建築基準法・建築士法などさまざまな法律で規定されていることも理解しておく必要があります。
ちなみに、セルフビルドで家を建てるための条件は以下の通りです
- 木造であること
- 家の高さは13m以下であること
- 平屋、もしくは2階建てであること
- 軒高が9m以下であること
- 延面積500平米以下であること
なお、建物に関する条例は地方自治体によって異なってくる場合もあります。「これから建てる予定の家が法律に違反してしまい建てられない」といったことがないように、事前に建築に関する法律や条例について勉強しておくことが重要です。
3-5. 建築確認申請が必要である
住宅を作るためには、建築確認申請を行う必要があります。建築確認申請書は、住宅の新築や増改築をするときに提出する書類で、建築主が自治体あるいは民間の指定機関へ提出します。この手続きは住宅工事を始める前に必ず行わなければならないので、しっかり確認しておく必要があります。
申請には手数料が発生しますが、その金額は住宅の大きさによって変動します。また、都道府県によっても金額は異なります。たとえば、神奈川県の場合は30平米以内¥10,000からとされています。
4. まとめ
セルフビルドには、初心者でも取り組むことが可能で、間取りや資材・内装などを自分の好みに合わせ、こだわりの家を作ることができるという魅力があります。さらに、費用を安く抑えることも可能であるという点も大きな魅力です。
ただし、家を建てるためには建築に関する法律や条例についても理解しておく必要があります。せっかく家を建てるのですから、しっかりと条件をクリアし、安心して建築に取り組んでいただきたいものです。
「株式会社ビルドサポート圏央」では、セルフビルドでの家づくりに関するご相談への対応やノウハウの提供を行っております。これから家を建てようと検討なさっている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
